2009/06/03(水) - 21:42
栗原朗JCAD(日本障害者自転車協会)理事に訊く、チームマネジメントというもうひとつの“戦い”第2回。パラサイクリング日本チーム作りの三つの柱の一つ目は「選手」。そして二つ目は――。
パラサイクリングのUCIへの移管、JCFとの連携強化で、チームは新たなステージへと向かっていく。
■柱の2:競技の専門スタッフ
――チーム作りの一つ目の柱は選手ですね。二つ目は。
栗原「スタッフです。やはりプロの助けが必要です。1991年からJCADの活動にかかわり初めて、自分が日本で一番パラサイクリングについては知っているという自負こそありますが、JCADの役員は全員がボランティアであって、五輪のような場での経験や実績はない“一般人”です。そこで、健常者競技の関係者を通して、健常者エリートチームでスタッフとして実績のある方々を紹介していただいたりしています。2003年春に、とにかく色々問題が多くどうにもならない状況もあって、JCF関係者の方々などにお話をして、ナショナルチームでのコーチ経験豊富な方をご紹介いただいたのが最初でした。」
――アテネ大会の前年ですね。そして、アテネ大会後にヘッドコーチの後任として、班目(まだらめ)秀雄監督が就任されましたが。
栗原「06年も03年と同様にお願いし、その直前までJCF(日本自転車競技連盟)のナショナルチーム強化スタッフだった班目監督を紹介していただきました。実は、2004年の夏に修善寺で、健常者の五輪自転車ナショナルチームと一緒にパラリンピック自転車チームも合宿しているんです。『邪魔だ!』と言われるのでは…と心配していたら、当時五輪チームのコーチだった班目さんに『お互いオリンピックですから、一緒に頑張りましょう』と言われ、感激した覚えがあります。一緒にやれるとは思っていませんでしたが…。不思議なご縁です。」
――そうですね。班目監督がパラサイクリングを自転車競技としてとらえ、正面から勝利を目指して真剣に取り組まれている姿勢は、選手の皆さんもよく感じとられて、チームの雰囲気にも大きく影響しているのではないでしょうか。ところで、栗原さんは『プロのコーチはやはり違う』と思われましたか?
栗原「我々だけでは無理です。既存の福祉、障害者スポーツ関係者の重視はしません。ナショナルチームにふさわしいレベルとして、どちらが優れているかは一目瞭然です。
コーチだけではありません。2006年、班目監督に『やはりトレーナーとメカニックが必要』と言われて、その年のスイス・エーグルでのIPC自転車世界選手権の日本チームには、プロのスタッフの方に来ていただきました。五輪にメカニックとして行かれたことのある方、また、マッサーとして、エリートナショナルチームのスタッフの方に来ていただきました。パラサイクリングが、IPCからUCIへ移管されることは分かっていました。ですから、既存の障害者スポーツ関係者ではなく、自転車ナショナルチームの経験や実績、人脈が豊富な方に…というのが筋だろうと思います。そして、全体の利益を第一に考えていただける真摯な方であれば、と希望しています。」
――強化費の支給などは、どこかから受けられましたか?
栗原「金銭的なバックボーンはとても小さいです。JCF会長はじめ、健常者の競技団体関係者の方々には『栗原が血を流しても頑張りますので、よろしくお願いします』とお話ししたことがあります。それぐらいの気持ちでやらないと失礼だし、素晴らしい方であればそれぐらいの気持ちは当然ですから。スタッフにはプロの方が表に立つべきで、競技団体の人間は、裏方にひっこんでいるべきだと思っています。ただ、本当に血を流すようなことになるとは、あまり想像しませんでした…。何ともしんどかったです。」
■柱の3:理解と支援
――チームの柱の3つ目は。
栗原「皆さんの理解とご支援を受けなければ、やはり続けられない。企業や団体、あちこちにお願いしました。なかなかうまくはいかないですが、謙虚な低い心で、地道に頭を下げ続けることだと思います。『私たちは障害者だからサポートしてくれ』ではなくて、『厳しい世界でトップを目指している。可能な限り自力でやっているが、しかしできない面があり…』ということをお話しして、お願いしています。駄目かな…と思ったときに『話を聞くから来て』と言われたり、日本障害者スポーツ協会を通してご支援をいただいたり、少しずつ、ご理解はいただいています。サポートしてくださった企業や団体には喜んでいただき、貢献できるように、いい結果、成果を出す必要があります。」
――それはどちらかというと、プロ選手に近い考え方ですね?
栗原「それが任務であり、ビジネスであり、仕事だと思います。もちろん、私にとってこの活動はお給料などをいただける本職ではありませんが、取り組みは仕事と同じ感覚のつもりです。この考え方は福祉の発想では、なかなか出てこないのかもしれませんが…。支援のお願いは、おごらず、謙虚にしなければいけないですし、必ずお礼をすることはもちろん、私たちが企業団体さまに貢献出来るように努めることも、とても大切なことです。みなさんに喜んでいただけるように、日本の自転車のため、自転車全体の地位向上、社会認知向上のために…と思ってやっております。」
■パラサイクリングのUCIへの移管、JCFとの連携
――パラサイクリング日本チームは、日本の他種目の障害者競技団体の中でもいちはやく、健常者の競技統括団体との連携を現実のものとしていった先進的な例として、JPCをはじめ各方面から評価されています。国内だけでなく、初めてUCIがパラサイクリングの世界選手権をオーガナイズした06年にUCIが作成したパンフレット「Develop para-cycling together」。この中でも自転車競技統括団体との連携の「輝かしい実例」として、オーストラリア、カナダ、オランダと並んで日本が紹介されていますね。
パット・マクエイドUCI会長が巻頭で「UCIはパラサイクリングの発展に必要な資源をすべて提供する」とうたったこのパンフレットは、「UCIは健常者と障害者の両者をともに扱いスポーツの発展を担う、最初の国際的な連盟の一つである」ことをうたい、健常者との統合について、トレーニングの既存資源の利用、高度な競技性を持つ大会、技術指導協力、国や宝くじやスポンサーといった資金源獲得など、例にあげた「統合先進国」の状況から各国がとりうる可能性についてもふれています。
JCADが、JCFと連携した活動を始めたのは、いつ頃からのことでしょうか?
栗原「国内では2003年からです。少しずつ、理解をしていただけるようになっていきました。本当にありがたいことです。同時に身が引き締まります…。基本は、自分たちでできることは自分でというスタンスです。」
――パラサイクリングも、選手登録はJCFを通してですか?
栗原「UCIの国際ライセンスの発行は、日本ではJCFしかできません。障害者カテゴリの選手の場合は、JCADの登録と、JCFへの選手登録の両方が必要となっています。」
――パラサイクリングの管轄がIPCからUCIへ移管されたことは、JCFとの連携にプラスに働きましたか?
栗原「UCIへの移管はやはり、健常者の団体に評価してもらった一番大きな要因です。また、何よりもJCF会長・強化委員長らトップの方々に理解と先見の明があった。これが大変素晴らしいことでした。感謝の気持ちと尊敬の念でいっぱいです。北京での好結果は、トップの方々をはじめとするJCFの皆様のおかげであると強く実感します。
少しずつ、少しずつ、ですが、JCFと一緒にやるようになっていきました。五輪の影響が強大なことはみなさんご存じの通りですが、今回、パラリンピックの効果も大きいことは示せたと思います。JCFの、特にトップの方々はそのことを以前から理解しておられたのだろうと思います。」
――UCIへの移管の話は、以前からあったのでしょうか?
栗原「2001年から移管に向けた動きはありましたが、2006年9月のIPC自転車競技総会で、圧倒的多数で正式に可決されました。IPCの自転車部門のチェアパーソンであるトニー・ヨークが、もともと英国の自転車競技統括団体(British Cycling Federation)の役職も担っており、健常者との統合に前向きな方針でした。『各国の自転車競技連盟との融合をはかる』『UCIのカテゴリとして競技を行っていく』という考えです。」
――2007年にパラサイクリングの統括権がIPCからUCIに移管されるにあたり、正直言って驚きを禁じ得ないほどきっぱりと、UCIは、健常者自転車競技との統合の方針を宣言しました。2009年以降にUCIがパラサイクリングの窓口とするのは、各国のパラリンピック委員会ではなく、各国の自転車競技統括団体のみ(※)。UCIはパラサイクリング大会についても、国際コミセールの研修と任命を行う。自転車競技の1つのカテゴリがパラサイクリングという位置づけです。パラサイクリングをとりまく状況は以後恐るべきスピードで競技性への比重を高め、国際大会は、ポイントを重ねてトップに立ったエリート選手しか目指せない大会に変貌しつつあります。
※現在日本では、JCADがJCFのパラサイクリング部門を担当するという形で、JCFに入った情報をJCADに伝えて運用されている。
栗原「『せっかくの国際大会だから、出たい人は行こう』という時代は、もはや過去のものです。全く油断できない厳しい世界、という認識は、徹底してチームの選手、スタッフの皆さんに、持ってもらいました。」
――自転車だけではなく、パラリンピック自体もそうですね。北京大会の後、ある障害者スポーツ関係者が言っていました。「日本でパラリンピックを知らない人は少なくなりましたが、みんなの頭の中にあるパラリンピック像と、今のパラリンピックって、もう全然違うものなんですよね。現場に行った人だけが『日本はこれでは置いていかれる、とんでもない』って、強い危機感、焦燥感を持っている。これをどう伝えていくかが、課題なのかもしれません…。」
アテネ大会後、大きく姿を変えていく環境の中で、チームは具体的にどう動いていったのか。
<vol.3に続く>
text&photo:佐藤有子/フォトジャーナリスト。2006、07年のパラサイクリング世界選手権及び08年の北京パラリンピックにてUCIのオフィシャルフォトグラファーを務める。
パラサイクリングのUCIへの移管、JCFとの連携強化で、チームは新たなステージへと向かっていく。
■柱の2:競技の専門スタッフ
――チーム作りの一つ目の柱は選手ですね。二つ目は。
栗原「スタッフです。やはりプロの助けが必要です。1991年からJCADの活動にかかわり初めて、自分が日本で一番パラサイクリングについては知っているという自負こそありますが、JCADの役員は全員がボランティアであって、五輪のような場での経験や実績はない“一般人”です。そこで、健常者競技の関係者を通して、健常者エリートチームでスタッフとして実績のある方々を紹介していただいたりしています。2003年春に、とにかく色々問題が多くどうにもならない状況もあって、JCF関係者の方々などにお話をして、ナショナルチームでのコーチ経験豊富な方をご紹介いただいたのが最初でした。」
――アテネ大会の前年ですね。そして、アテネ大会後にヘッドコーチの後任として、班目(まだらめ)秀雄監督が就任されましたが。
栗原「06年も03年と同様にお願いし、その直前までJCF(日本自転車競技連盟)のナショナルチーム強化スタッフだった班目監督を紹介していただきました。実は、2004年の夏に修善寺で、健常者の五輪自転車ナショナルチームと一緒にパラリンピック自転車チームも合宿しているんです。『邪魔だ!』と言われるのでは…と心配していたら、当時五輪チームのコーチだった班目さんに『お互いオリンピックですから、一緒に頑張りましょう』と言われ、感激した覚えがあります。一緒にやれるとは思っていませんでしたが…。不思議なご縁です。」
――そうですね。班目監督がパラサイクリングを自転車競技としてとらえ、正面から勝利を目指して真剣に取り組まれている姿勢は、選手の皆さんもよく感じとられて、チームの雰囲気にも大きく影響しているのではないでしょうか。ところで、栗原さんは『プロのコーチはやはり違う』と思われましたか?
栗原「我々だけでは無理です。既存の福祉、障害者スポーツ関係者の重視はしません。ナショナルチームにふさわしいレベルとして、どちらが優れているかは一目瞭然です。
コーチだけではありません。2006年、班目監督に『やはりトレーナーとメカニックが必要』と言われて、その年のスイス・エーグルでのIPC自転車世界選手権の日本チームには、プロのスタッフの方に来ていただきました。五輪にメカニックとして行かれたことのある方、また、マッサーとして、エリートナショナルチームのスタッフの方に来ていただきました。パラサイクリングが、IPCからUCIへ移管されることは分かっていました。ですから、既存の障害者スポーツ関係者ではなく、自転車ナショナルチームの経験や実績、人脈が豊富な方に…というのが筋だろうと思います。そして、全体の利益を第一に考えていただける真摯な方であれば、と希望しています。」
――強化費の支給などは、どこかから受けられましたか?
栗原「金銭的なバックボーンはとても小さいです。JCF会長はじめ、健常者の競技団体関係者の方々には『栗原が血を流しても頑張りますので、よろしくお願いします』とお話ししたことがあります。それぐらいの気持ちでやらないと失礼だし、素晴らしい方であればそれぐらいの気持ちは当然ですから。スタッフにはプロの方が表に立つべきで、競技団体の人間は、裏方にひっこんでいるべきだと思っています。ただ、本当に血を流すようなことになるとは、あまり想像しませんでした…。何ともしんどかったです。」
■柱の3:理解と支援
――チームの柱の3つ目は。
栗原「皆さんの理解とご支援を受けなければ、やはり続けられない。企業や団体、あちこちにお願いしました。なかなかうまくはいかないですが、謙虚な低い心で、地道に頭を下げ続けることだと思います。『私たちは障害者だからサポートしてくれ』ではなくて、『厳しい世界でトップを目指している。可能な限り自力でやっているが、しかしできない面があり…』ということをお話しして、お願いしています。駄目かな…と思ったときに『話を聞くから来て』と言われたり、日本障害者スポーツ協会を通してご支援をいただいたり、少しずつ、ご理解はいただいています。サポートしてくださった企業や団体には喜んでいただき、貢献できるように、いい結果、成果を出す必要があります。」
――それはどちらかというと、プロ選手に近い考え方ですね?
栗原「それが任務であり、ビジネスであり、仕事だと思います。もちろん、私にとってこの活動はお給料などをいただける本職ではありませんが、取り組みは仕事と同じ感覚のつもりです。この考え方は福祉の発想では、なかなか出てこないのかもしれませんが…。支援のお願いは、おごらず、謙虚にしなければいけないですし、必ずお礼をすることはもちろん、私たちが企業団体さまに貢献出来るように努めることも、とても大切なことです。みなさんに喜んでいただけるように、日本の自転車のため、自転車全体の地位向上、社会認知向上のために…と思ってやっております。」
【3】健常者競技団体との融合
■パラサイクリングのUCIへの移管、JCFとの連携
――パラサイクリング日本チームは、日本の他種目の障害者競技団体の中でもいちはやく、健常者の競技統括団体との連携を現実のものとしていった先進的な例として、JPCをはじめ各方面から評価されています。国内だけでなく、初めてUCIがパラサイクリングの世界選手権をオーガナイズした06年にUCIが作成したパンフレット「Develop para-cycling together」。この中でも自転車競技統括団体との連携の「輝かしい実例」として、オーストラリア、カナダ、オランダと並んで日本が紹介されていますね。
パット・マクエイドUCI会長が巻頭で「UCIはパラサイクリングの発展に必要な資源をすべて提供する」とうたったこのパンフレットは、「UCIは健常者と障害者の両者をともに扱いスポーツの発展を担う、最初の国際的な連盟の一つである」ことをうたい、健常者との統合について、トレーニングの既存資源の利用、高度な競技性を持つ大会、技術指導協力、国や宝くじやスポンサーといった資金源獲得など、例にあげた「統合先進国」の状況から各国がとりうる可能性についてもふれています。
JCADが、JCFと連携した活動を始めたのは、いつ頃からのことでしょうか?
栗原「国内では2003年からです。少しずつ、理解をしていただけるようになっていきました。本当にありがたいことです。同時に身が引き締まります…。基本は、自分たちでできることは自分でというスタンスです。」
――パラサイクリングも、選手登録はJCFを通してですか?
栗原「UCIの国際ライセンスの発行は、日本ではJCFしかできません。障害者カテゴリの選手の場合は、JCADの登録と、JCFへの選手登録の両方が必要となっています。」
――パラサイクリングの管轄がIPCからUCIへ移管されたことは、JCFとの連携にプラスに働きましたか?
栗原「UCIへの移管はやはり、健常者の団体に評価してもらった一番大きな要因です。また、何よりもJCF会長・強化委員長らトップの方々に理解と先見の明があった。これが大変素晴らしいことでした。感謝の気持ちと尊敬の念でいっぱいです。北京での好結果は、トップの方々をはじめとするJCFの皆様のおかげであると強く実感します。
少しずつ、少しずつ、ですが、JCFと一緒にやるようになっていきました。五輪の影響が強大なことはみなさんご存じの通りですが、今回、パラリンピックの効果も大きいことは示せたと思います。JCFの、特にトップの方々はそのことを以前から理解しておられたのだろうと思います。」
――UCIへの移管の話は、以前からあったのでしょうか?
栗原「2001年から移管に向けた動きはありましたが、2006年9月のIPC自転車競技総会で、圧倒的多数で正式に可決されました。IPCの自転車部門のチェアパーソンであるトニー・ヨークが、もともと英国の自転車競技統括団体(British Cycling Federation)の役職も担っており、健常者との統合に前向きな方針でした。『各国の自転車競技連盟との融合をはかる』『UCIのカテゴリとして競技を行っていく』という考えです。」
――2007年にパラサイクリングの統括権がIPCからUCIに移管されるにあたり、正直言って驚きを禁じ得ないほどきっぱりと、UCIは、健常者自転車競技との統合の方針を宣言しました。2009年以降にUCIがパラサイクリングの窓口とするのは、各国のパラリンピック委員会ではなく、各国の自転車競技統括団体のみ(※)。UCIはパラサイクリング大会についても、国際コミセールの研修と任命を行う。自転車競技の1つのカテゴリがパラサイクリングという位置づけです。パラサイクリングをとりまく状況は以後恐るべきスピードで競技性への比重を高め、国際大会は、ポイントを重ねてトップに立ったエリート選手しか目指せない大会に変貌しつつあります。
※現在日本では、JCADがJCFのパラサイクリング部門を担当するという形で、JCFに入った情報をJCADに伝えて運用されている。
栗原「『せっかくの国際大会だから、出たい人は行こう』という時代は、もはや過去のものです。全く油断できない厳しい世界、という認識は、徹底してチームの選手、スタッフの皆さんに、持ってもらいました。」
――自転車だけではなく、パラリンピック自体もそうですね。北京大会の後、ある障害者スポーツ関係者が言っていました。「日本でパラリンピックを知らない人は少なくなりましたが、みんなの頭の中にあるパラリンピック像と、今のパラリンピックって、もう全然違うものなんですよね。現場に行った人だけが『日本はこれでは置いていかれる、とんでもない』って、強い危機感、焦燥感を持っている。これをどう伝えていくかが、課題なのかもしれません…。」
アテネ大会後、大きく姿を変えていく環境の中で、チームは具体的にどう動いていったのか。
<vol.3に続く>
text&photo:佐藤有子/フォトジャーナリスト。2006、07年のパラサイクリング世界選手権及び08年の北京パラリンピックにてUCIのオフィシャルフォトグラファーを務める。
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